一国における経済活動の規模は、生産、支出、分配の三つの面から把握できるが、これらは等しくなるという原則のこと。三面等価の原理、三面等価の原則と呼ばれる。国内で生産された財やサービスは必ず何かの用途に利用され生産と同額の支出が行われる。生産で生まれた付加価値は、全て誰かに帰属しているので、賃金や企業所得などに分配される。このため国内総生産 (GDP) は、企業などの生産活動の側から見ても、家計の消費支出や企業の設備投資などの支出側から見ても同額になる。従って国内総生産と国内総支出 (GDE) は等しくなる。
実際の統計では誤差があるため、生産側からの推計値と支出側からの推計値を一致させるために、統計上の不突合という調整項目を計上して、二つの側面から推計したGDPが一致するようにしてある。日本の国民経済計算では、2004年度確報（平成16年度確報）から、国内総支出という表記を止め、国内総生産（支出側）と呼ぶようになった。雇用者報酬や営業余剰・混合所得など分配面からの国内総生産は国内総生産（生産側）と表記されている。
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国内総支出は需要面からは大きく、民間最終消費支出、政府最終消費支出、総資本形成、財貨・サービスの純輸出に分けられている。総資本形成は、民間住宅投資、民間企業設備投資、公的固定資本形成、民間在庫品増加、公的在庫品増加に分けて見ることが多い。財貨・サービスの純輸出も、財貨・サービスの輸出と財貨・サービスの輸入に分けて分析されることが一般的である。
民間最終消費支出には、対家計民間非営利団体最終消費支出が含まれており、家計の消費行動という意味では、家計最終消費支出の動きを見るべきである。また、家計最終消費支出には、持ち家の保有から自動的に支出が決まる持ち家の帰属家賃が含まれているため、家計の消費意欲や所得の変動による消費の動きをみる上では、家計最終消費支出（除く持ち家の帰属家賃）の動きに注目することがある。